■女子選手の東尾凛さんが大役

朝日新聞デジタルから、先導する東尾凛さん

　今年の夏の甲子園は新型コロナウイルス禍で出場校の主将のみが参加（６校は欠席）する変則的な開会式で、先導役となったのが高校３年の女子野球部選手であったことも大きな話題となった。三田（さんだ）西陵高野球部の主将で捕手の東尾凛さんが大役を務めた。

　朝日新聞もこの事実を写真付きの記事として扱い、「幼い頃からずっと夢見た舞台。観客も多くて緊張したが、堂々と歩くことができてよかった」という東尾さんのコメントも掲載した。練習試合では捕手として活躍していた事実を紹介した上で「自分がプレーヤーとして立つことは絶対にできない」、「最後に先導役という大きな仕事を任せていただいてとてもうれしい」というコメントも紹介している（朝日新聞デジタル・甲子園の入場行進、三田西陵・東尾さん先導　今夏まで主将の女子選手）。

　公式戦には出場できないものの、３年間懸命に野球と取り組み、甲子園の舞台で大きな役割を任された東尾さんは立派であると思うし、本人が光栄に感じていることを喜ばしく感じる人は少なくないはず。朝日新聞も母親のコメントまで紹介して、美談に仕立て上げている。

　だが、ちょっと待ってほしい。東尾さんが本当に望んだものは先導役ではなく、甲子園は無理だとしても、地方予選に選手として出場し、甲子園を目指すことにあったのではないか。「先導役で女性が出るなんてすごい」ということに惑わされてはいけない。本当は選手として出場できない制度そのものがおかしい、と言うべきではないのか。

■「男子」の２文字を削れないか

　甲子園の出場選手の規定は、高野連（日本高等学校野球連盟）が毎年発表する「大会参加者資格規程」による。条文はごくシンプル。

第５条　参加選手の資格は、以下の各項に適合するものとする。

（１）その学校に在学する男子生徒で、当該都道府県高等学校野球連盟に登録されている部員のうち、校長が身体、学業及び人物について選手として適当と認めたもの。

　この規定による「男子」の２文字のために、女子選手は甲子園にプレイヤーとして参加できない。そして、夏の甲子園の主催者は朝日新聞社である。朝日が高野連に対して第５条の「男子生徒」を「生徒」と変更するように要請すれば、解決するかもしれない。主催者である朝日新聞はなぜ、女子選手を排除する規定をいつまでも残すことに同意しているのか。

　甲子園に出るような高校で女子選手が登録選手に食い込めるかと言われると、相当、難しいと言わざるを得ない。しかし、現実には女子野球選手のチームは存在し、YouTubeで男性以上の投球をする選手も多数存在していることから、可能性としてはゼロではない。男子以上の技量を持つ女子選手が性別だけを理由に高校球児の聖地に立つ権利が最初から付与されないことがあっていいのか疑問に思う。ジェンダー平等に反するのではないかと考えるのが通常の思考であろう。

■女子を排除してジェンダー平等宣言

　朝日新聞は2020年４月１日に「朝日新聞社ジェンダー平等宣言」を当時の渡辺雅隆社長名で公表した。ジェンダー平等の実現に向けて６項目について取り組むとしている。その内容は、以下のものがある。

「発信するコンテンツは多様性を大切にします。取材対象や識者を選ぶ際には、性別などの偏りが出ないよう心がけます。」

「朝日新聞社が主催する主要なシンポジウムの登壇者は、多様な視点から議論ができるように、関係者の理解を得ながら、男女どちらの性も40%を下回らないことをめざします。」

「ジェンダー平等に関する社内の研修や勉強会を定期的に開き、報道や事業に生かしていきます。」

朝日新聞は東京五輪のオフィシャルパートナー（撮影・松田隆）

　何ともご立派なお題目ではあるが、主催する夏の甲子園で出場選手が男子に限られているのを見ると、果たして朝日新聞がどこまでジェンダー平等を本気で考えているのか疑わしい。

　女子が甲子園の入場行進を先導したことをジェンダー平等の象徴のように記事にする暇があれば、主催者として大会参加者資格規程を改めてはどうか。

　東京五輪のオフィシャルスポンサーになりながら、五輪中止を主張し（参考・「だが、ちょっと待ってほしい」朝日は五輪スポンサー）、ジェンダー平等を宣言しながら女子選手排除の規定を改めない。排除された女子選手が先導役を務めたことを、ジェンダー平等の象徴であるかのように扱う。こうした欺瞞が読者からの信頼を失っていることに気付かないとしたら、朝日新聞もさまざまな意味で末期症状と言うしかない。

■社説で東京大会の中止等を主張

朝日新聞は東京五輪を支える立場（撮影・松田隆）

　朝日新聞が掲げた12日付けの社説は「五輪の可否 開催ありき 破綻あらわ」という、タイトルからして、かなり強烈。10日に参議院予算委員会で立憲民主党の蓮舫議員が菅義偉首相に厳しく迫った主張にほぼ沿う形になっている。

　菅首相らの答弁を聞き「わかったのは、滞りなく大会を開ける状況にはおよそないという厳然たる事実」とした上で、「世界から人が集い、交流し、理解を深め合うという五輪の最も大切な意義を果たせないことが確実になるなか、それでもなぜ大会を開くのか。」という問いに政府も主催者も説得力のある発信がないと断定。

　「『開催ありき』の姿勢が随所に不信と破綻（はたん）を生んでいる。」と、開催ありきの姿勢を改めるよう主張し、文章を締めている。

　朝日新聞も言論・報道機関であるから、どのような主張をするのも自由である。五輪・パラリンピックを中止、もしくは延期（以下、中止等）せよと叫ぶのもどうぞ勝手に、という話である。

　「だが、ちょっと待ってほしい」

　朝日新聞はＪＯＣ（日本オリンピック委員会）のオフィシャルパートナーではなかったのか。

■朝日新聞はＪＯＣオフィシャルパートナー

　朝日新聞は東京2020大会のオフィシャルパートナーとなっている。通常１業種１社が原則だが、契約カテゴリーの新聞に関しては、読売新聞社、毎日新聞社、日本経済新聞社の３社と同時にパートナーとなった。これは国際オリンピック委員会と協議の結果、特例として認められたものである。

　この時、当時の朝日新聞社の渡辺雅隆社長は「公正な報道を貫き、平和でより良い社会を目指す大会の理念に共感し、協力したい」と最大限のサポートを約束している（以上、電通報2016年１月22日：2020年東京大会 新聞４社がオフィシャルパートナーに決定）。

　期間は当初2016年１月21日から2020年12月31日までのおよそ５年とされていたが、大会が延期された結果、契約延長の話し合いが行われ、東京2020大会パートナー68社の全社と基本的な合意に至った（アドタイ2020年12月24日：東京2020大会パートナー68社の契約延長 追加協賛金は約220億に）。

　当然、現在、ＪＯＣのホームページのオフィシャルパートナーには朝日新聞も名前を連ねている。つまり、朝日新聞は現在でも東京五輪・パラリンピックを支える立場にある。実際、同社のプレスリリースには「より健康で文化的な暮らしができる社会の実現につながる活動を展開し、東京2020の成功、未来に向けたレガシー（遺産）創造への貢献をめざします」とある（朝日新聞プレスリリース：「東京2020オフィシャルパートナー」に朝日新聞社 多面的に大会支援）。

■五輪スポンサーになることの効果

東京五輪について質問する蓮舫議員（TBS NEWS画面から）

　一般的にスポーツ大会におけるスポンサーの存在は大きく、大会主催者はスポンサーの意向を無視できない。ただし、五輪やサッカーワールドカップクラスになると、スポンサーにしてもらうだけでも大変で、「お金を出させていただく」立場であると聞く。

　五輪やW杯のスポンサーになれば世界的な知名度に繋がり、社会に認知される効果は計り知れない。朝日新聞はスポンサーとして金銭を出しているが、それによる恩恵は小さくない。

　そのスポンサーという地位による果実を享受しながら、一方で自社の主要商品（新聞）の中で五輪開催に疑義を唱える姿勢に違和感を覚える人は少なくないはず。スポンサーとなった当時の渡辺社長は「平和でより良い社会を目指す大会の理念に共感し、協力したい」と言っている。しかし、「世界から人が集い、交流し、理解を深め合うという五輪の最も大切な意義を果たせないことが確実になる」と当該社説は断じており、もはや、大会の理念の実現は困難であると言っているに等しい。

　スポンサーになった最大の理由が実現できないと判断しているのなら、違約金を支払ってでもスポンサーから降りるべきであろう。それが言論・報道機関としての筋の通し方。一方で「大会を支えます」としながら、他方で大会中止等を訴えることのおかしさを感じないとしたら、社会人として決定的に理解力、判断力が欠けていると言われても仕方がない。

■スポンサーを降りてから中止等を主張せよ

　朝日新聞は東京五輪・パラリンピックの中止等を訴えることで社是とも言える反政府を貫きながら、政府が開催を強行すればスポンサーとして社会的認知度を高める果実を得ることができる。

　朝日新聞が報道機関として五輪・パラリンピック中止等を訴えるなら、「もはや東京2020大会は理念なき大会となるのは確実。当社はスポンサーを降ります」と宣言してから言うべき。それをせずに「１粒で２度おいしい」を狙う姿勢でいるから朝日新聞は信用されないということに、いい加減、気付いたらどうかと思う。