■自分たちで押し寄せて「渡部建は出禁」報道出来上がり

イベントで司会をした際の渡部建氏（2017年、撮影・松田隆）

　女性自身が公開した記事は「渡部建 早くも豊洲出禁…騒動拡大で市場から『もう来ないで』」。内容は既に伝えられているように豊洲市場で働いているが、アルバイトではなく無給であったこと、食に興味があり飲食業界への転身も考えていることが明らかにされている。

　記事は以下のように続けている。

　2月25日発売の『週刊文春』は仲卸店の社長を取材しており、『女性セブン』も渡部を直撃取材。現地取材が過熱している。その結果、仕事に支障をきたすようになったという。「実際に働いたのはまだ3日ほど。本来ならもっと勉強したかったはずです。しかしあまりにも大騒ぎになったことで、市場の関係者から『もう来ないで』と言われているそうです……」（芸能関係者）

　メディアが殺到して周辺に取材をするために、市場関係者が「渡部さんが来ると、こちらの仕事の邪魔になる」と言うのは、その通りだろう。そのため渡部氏に「もう来ないで」と市場関係者が言いたくなるのも分かるが、根本の原因は取材をするメディアにある。メディアが取材しなければ、このようなことにはならないわけで、それなのに見出しは「渡部建 早くも豊洲出禁」と、あたかも渡部氏が何か問題を起こしたかのようなものになっている。

　自分たちに原因があるのに、どうして渡部氏に責任があるように書けるのか。渡部氏がしたとされる行為も相当恥ずかしいが、メディアのやり方も負けず劣らず恥ずべきものである。記者や媒体そのものに倫理を求めること自体が、間違っているのかもしれない。

■今のメディアはスネ夫か

　こうしたメディアの信じ難いやり方は、相手を見て態度を使い分けている点でタチが悪い。世間から猛烈なバッシングに遭った渡部氏のような芸能人であれば、いくら叩いても芸能事務所から反論も抗議も来ない。結果、渡部憎しの国民感情に乗り、自分たちで原因を作って渡部批判の記事にまとめる手法もまかり通ってしまう。

　その一方で、有力な芸能事務所や、そこに所属するタレントへの批判記事には及び腰である。ニッカンスポーツコムがジャニーズ事務所が公正取引委員会から注意を受けた事件で、一報から３時間近くネットにアップしなかった事例は以前にも指摘した（参照：ジャニーズ事務所の公取委からの注意問題で生じた日刊スポーツ「空白の173分」）。

　要はメディアはスネ夫のような性質であり、ジャイアン（大手芸能事務所）の手下で、もはや後ろ盾のないのび太（渡部建さん）に対してマウントを取るのである。全部がそうだとは言わないが、そういう記者がいるのも間違いない。

■芸能事務所から記者へお車代５万円

　芸能人の中には「メディアとは、いい時も悪い時も、持ちつ持たれつ」と割り切っている人もいると聞くが、だからといって人権侵害のような取材活動が許されるわけではない。

　僕が日刊スポーツに在籍していた1990年代後半、直属のＫ部長は元芸能担当記者だった。Ｋ部長は僕によく言ったものだった。

　「芸能事務所に取材に行くと、駆け出しでも『記者様』扱いでチヤホヤしてくれる。そこで勘違いするヤツが出てくる。ある事務所に取材に行った時に、お車代と書かれた封筒を渡されたことがある。俺は受け取らなかったが、他紙の記者は受け取っていた。中には５万円入っていたらしい。記者なら絶対にそんな金を受け取るな。芸能事務所に取り込まれたら、記者の価値なんてない」。

　Ｋ部長はかなり前に定年で退職したが、日刊スポーツにもまともな記者がいた。

　Ｋ部長が現役だったら、一連の渡部建さん報道に対して、僕のように怒りを示したかもしれない。渡部建さんのしたことは決して許されることではないが、仕事を離れ第二の人生を模索している時期のようであるから、それを妨害する権利などメディアにはない。「もう、いい加減にしろ」と言いたくなっているのは僕だけではないと思う。