海外での代理懐胎 事実上不可能に

オンラインで取材に応じるＡ子さん（写真は一部加工してあります）

 　特定生殖補助医療法案は生殖補助医療の適正な実施を確保するための制度などについて定める法で、２月５日に参議院に提出された（参照・卵子提供など特定生殖補助医療法案提出）。内閣委員会（和田政宗委員長）に付託される見通しで、連休明け後に審議に入るともされている。

　この法案では特定生殖補助医療を営利目的で行うことが禁止され、違反者には拘禁刑を含む罰則が設けられている。特に代理懐胎については、代理懐胎をすることによる対価、あっせんすることの報酬としての利益供与などを禁止した上、刑法の国外犯の規定の準用も定められている。

　そのため、法案成立後は現在、国内外に存在するエージェントによるあっせんで実施されている国外での代理懐胎は事実上、行えなくなる（参照・海外での代理懐胎困難に 特定生殖補助医療法案）。

対価なしに他人の子を産む？

　関西在住、20代半ばのＡ子さんはロキタンスキー症候群のため、先天的に子宮と膣が欠損している。現在、同じ悩みを抱える仲間とともに法案成立阻止のための署名、SNSでの周知、議員への要望メールを出すなどの活動を行っている。

　Ａ子さんは検査で排卵は可能であることが分かっており、体外受精により得られた胚を移植する代理懐胎であるIVF（in vitro fertilization＝体外受精）サロゲートが可能。しかし、特定生殖補助医療法案が成立すれば、あっせんするエージェント、ホストマザーに対価を伴わない場合にしか認められなくなる。

慶應義塾大学病院（撮影・松田隆）

　対価なしに外国人の子を妊娠しようという人間はいそうになく、営利団体のエージェントがボランティアであっせんしていては、企業としては成り立たない。Ａ子さんにとっては法案成立は、僅かに残っていた自身のDNAを受け継ぐ子を得る機会を失うことを意味する。少なくともＡ子さんはそのような認識を持っている。

　こうした子宮性不妊症の女性の有する問題は、子宮移植によって解消されるべきという趣旨を生殖補助医療の在り方を考える議員連盟の古川俊治副会長（参院自民党）は当サイトのインタビューに答えた（参照・代理出産より子宮移植 生殖補助医療の行方（後））。

　とはいえ、子宮移植は今年２月27日、慶應義塾大学病院が子宮移植についての臨床研究計画が学内の審査委員会で承認されたことを発表した段階にとどまっている（参照・代理懐胎より子宮移植が先に進む理由）。一般の患者が受け入れられるようになるまで、そしてドナーを見つけて自分たちの順番が回ってくるまでにどの程度の年月が必要なのか、先は見通せない。

　このような事情から、Ａ子さんにとって法案の行方は自らの人生を大きく左右することになるだけに、無関心でいられないのは当然である。

15歳で告げられた真実

　以下、Ａ子さんの話によると、自身がロキタンスキー症候群であると診断されたのは15歳の時であった。当時、体が細く、体重も軽かったために生理が始まるのが遅いのかな、ホルモンや薬で生理は始まるのかなと簡単に考えていたところ、母親に病院に連れて行かれた。最初は近所の婦人科に行ったが、大学病院に行くように言われた。

　紹介された大学病院で下された診断はロキタンスキー症候群であった。「もう、絶望でした。母親と（病院の）外に出て大泣きしてしまいました。母親からは『こんなことがあるとは思いもしなかった』と言われ、謝られました。『普通に産んでやれなくてごめんね』という感じで」。

　絶望的な診断結果を知らされた日に、Ａ子さんは代理出産を意識するようになる。「15歳の時に急にその事実を伝えられ、本当に状況が飲み込めない中で、産婦人科の先生が『代理出産という途（みち）もある』ということを診断された日に言ってくださって、その瞬間から、私は将来、もし、結婚して、機会があれば絶対に代理出産を選択しようと思いました」と当時を振り返る。絶望の淵に立ったＡ子さんを支えたのは、まだ、自分の子をもてるという希望であった。その淡い希望、成功への細い道が15歳の少女の崩れそうな精神を辛うじて支えてきたに違いない。

　今、同じ境遇の人とのネットワークの中で考えた時に「（自分のDNAを受け継ぐ子を望むかどうかは）その人の価値観によると思います。ただ、自分の子を持つということが完全に道が閉ざされているわけではないことに希望を見出している方が多いのは肌で感じます」と語る。

　ところが、特定生殖補助医療法案が成立すれば事実上、海外での代理出産が不可能になる。自分や、同じ境遇の人が持っていた僅かな希望が打ち砕かれることを意味する。特にＡ子さんの場合、子宮移植が難しいという要因もある。前述のように子宮移植は実用段階には遠いが、仮に始まったとしてもドナーは安全性を考えて身内が中心になると予想される。

　「私の場合、母は高齢ですし、また子宮系の病気を患っていることもあって移植を受けることは難しい状況があります。５年後、10年後には脳死した方の子宮を移植するといった趣旨の記事も目にしましたが、その頃には（自身の）卵子の質の低下もあるでしょうから、そこまで待てません。仮に卵子凍結したとしても５年後、10年後に使える保証もありません。将来ではなく、今、どうにかしてほしいと思います。今、現時点で私は結婚、出産適齢期です。今を考える当事者には（法案は）ひどい話だなと思います」。

政治的に大きな勢力となれず…

　こうしてＡ子さんは仲間と共に廃案を目指すための活動を始めたが、現実問題として廃案にできる可能性は十分とは言えない。特定生殖補助医療法案は議員立法であり、議員立法は過去の例からして審議入りする時点で、関係政党や委員会との水面下の合意が形成されているケースが多い。審議入りせずに審議未了となるケースはあるものの、審議入りすればほぼ成立すると考えていい。

写真はイメージ（撮影・松田隆）

　ロキタンスキー症候群の患者数は国内の20～39歳で3500人程度とされる。また、ガンなどで子宮を摘出する人は年間約2500人で、子宮がない状態の女性は国内で約６万人と推定される（日テレNEWS・国内初の「子宮移植」手術実施へ　子宮のない女性の選択を広げられるか　課題と期待）。この数では政治的に大きな勢力となり得ず、そもそも、そういった人々を横断的に集める組織が存在しない。

　さらに、世間からの理解も乏しいのが現実。「私たちが代理出産や子宮移植で子供を欲しいという思いに、世間はすごく反対します。エゴだとか、人間がやっていい領域、神の領域を越えているとか…。『いいと思います』という世間からの声は聞いたことがありません」とため息混じりに語る。

　Ａ子さんらは行政や立法から見放されるのを受け入れるしかないのか。後編ではその点の分析とＡ子さんの話を続ける。

（後編に続く）

子宮移植の先行事例

慶應義塾大学病院（撮影・松田隆）

　慶應義塾大学病院は２月27日に松本守雄病院長の名でお知らせを発表した。「子宮性不妊女性に対する生体間子宮移植の有効性・安全性に関する探索的臨床試験」について、慶應義塾臨床研究審査委員会が「臨床研究法および同法施行規則に定められた『臨床研究の実施に関する基準』に適合している旨の意見（承認）を示しました。」という内容。

　2022年11月24日に同大のチームが「生まれつき子宮がない女性や病気で摘出した女性など3人を対象に親族から提供された子宮を移植する臨床計画」（NHK・「子宮移植」の臨床研究計画 審査委で承認 慶応大学病院）を倫理委員会に申請して審査が始められていたもので、およそ２年３か月かけて承認された。これを受けて、同院では実施の可否について検討を始めるとした（以上、慶應義塾大学病院・「子宮性不妊女性に対する生体間子宮移植の有効性・安全性に関する探索的臨床試験」について）。

　一般的に子宮移植は生体間と、遺体から移植する２パターンあるとされるが、今回は生体間に限定されている。

　子宮性不妊症は「子宮自体の何らかの異常による不妊や子宮が存在しない、もしくは存在しても子宮が機能しないことによる不妊」であり、わが国では「生殖年齢（20～40 歳）における子宮性不妊患者は約6～7 万人存在すると推計される」（日本産婦人科医会・子宮移植 概要 VS 倫理的問題点）。子宮と膣の全部もしくは一部が欠損するロキタンスキー症候群がその典型例である。ロキタンスキー症候群では「卵巣は正常なためホルモンは正常に分泌」されるという（東大病院女性診療科・産科/女性外科・生殖器の先天性異常）。

　子宮移植の方法は、「まず夫婦の受精卵を事前に凍結保存しておき、レシピエントにドナーの子宮を移植する（卵巣の移植は行わない）。次に移植された子宮がレシピエントに生着したのを確認し、夫婦の受精卵を子宮に戻す（胚移植）。その後，妊娠した場合は厳重な妊娠管理のもと、児を帝王切開で出産する。出産後は移植された子宮を摘出することも考慮される。出産後に子宮を摘出した場合は、レシピエントは免疫抑制剤の服用を中止することができ、一時的な移植ともなり得る。」（前出の日本産婦人科医会のHP）というもの。

　これまでに2014年にスウェーデンで子宮移植による出産が初めて報告され、2022年10月時点で、海外では98例の手術で52人が生まれている（朝日新聞DIGITAL・子宮移植、海外で広がる　当事者は期待、提供者への負担など課題）。

参院自民党・古川俊治氏に聞いた

古川俊治氏（撮影・松田隆）

　ロキタンスキー症候群の女性が自身と血縁関係を有する子を得ようとした場合、一般的な方法としては代理懐胎がある。2003年にタレントの向井亜紀さんが米国で代理出産により２児を得たことで知られるようになった。向井さんは同症候群ではなかったが、ガンによる子宮摘出という事情があった。

　２月５日に参議院に提出された特定生殖補助医療法案では代理懐胎に関する規定はなく、卵子提供など３通りの生殖補助医療が規定されたにとどまった（参照・卵子提供など特定生殖補助医療法案提出）。

　子宮移植と代理懐胎で共通するのは、女性が血縁関係を有する子を得られるということである。大きな違いは、①生まれた子と卵子提供者の間に法的な親子関係が発生するか否か（子宮移植では発生するが、代理出産では発生しない）、②大掛かりな外科手術が必要か否か（子宮移植では必要、代理出産では不要）、ということである。

　一般的に考えると、健康な人から子宮を摘出して子宮がない女性に移植し、妊娠、出産した後に再び戻す子宮移植に比べて、夫婦の胚を代理母の子宮に受胎させる代理懐胎の方がリスクが少ないように思えるが、ここまでの状況からすれば、わが国では子宮移植の方が先行しているのが現状と言える。代理懐胎は日本では事実上禁止されているため、米国、ウクライナ、ロシア等、海外に出向いて行われている。

　この点を、当サイトでは過去に特定生殖補助医療法案をまとめた生殖補助医療の在り方を考える議員連盟（野田聖子会長）の古川俊治副会長（参院自民党）に話を聞いている。同副会長は代理懐胎の問題点について「よく言われるのは、産む負担を他人に押し付けることの非倫理性です。」とし、その具体的に懸念される例として「『私は仕事をしていて忙しいから、私が産むのではなく、あなたが産みなさい』ということも起こり得るわけです。」と説明する。

　さらに医療的な側面から「今まで女性は必ず自分の遺伝子を半分持った子を妊娠してきました。それは自然摂理です。それが（代理懐胎では）完全に自分と遺伝子が異なる子を妊娠することになるわけで、本当に安全なのかということです。」という点を問題とする。

　さらに子宮移植という方法が出てきていることも、法案の中に代理懐胎が入らなかった理由とした。

子宮移植のリスク

　子宮移植については一般の人が最も懸念するのが外科手術のリスクであろう。その点については「子宮を持ってくること自体にそれほどリスクはありません。がんの時に子宮の摘出はよく行われます。全部取るのは簡単で、中を一部取ってくる方が難しいと言えます。」と、リスクは我々が思っているほどではないことを説明する。

写真はイメージ

　さらに「子宮は人間が生きていくためには必ず必要な臓器ではないので、今の臓器移植法との考えとは若干ズレます。そこは議論しなければいけません。ただ、海外でかなりの数やっていますから、使えるものは使おうということです。」と話した。

（以上、代理出産より子宮移植 生殖補助医療の行方（前）（後）を参照）

　このように代理懐胎より子宮移植が先行するのは倫理的な側面、医療的なリスクを考えた際に、よりハードルが低いのは子宮移植であったということである。

　今回、慶應義塾大学病院がどのような結論を出すのか見通せない部分はある。子宮性不妊症に悩む女性からの期待がある一方で、生命の在り方にここまで人間が介入してよいのかという倫理的な立場に立っての反発も予想される。今後の行方次第で、日本の生殖医療の未来が大きく変わる可能性がある。

代理出産の子は生物学上の親子 

写真はイメージ

　特定生殖補助医療法案は、第三者の精子や卵子を使う生殖補助医療について規定している。具体的にはＡＩＤ（Artificial Insemination by Donor＝非配偶者間人工授精）、ＩＶＦ－ＥＴ（In Vitro Fertilization– embryo transfer=非配偶者間体外授精・胚移植）、卵子提供に関するルールが定められる。

　無精子症などの既婚男性が第三者の精子の提供を受けて夫婦の子供をつくる、あるいは高齢などで卵子が受精しにくい状態にある既婚女性に健康な卵子を提供して夫婦の子供をつくる場合に生じるであろう問題に備え、ルールを決めておく。

　特に注目されるのは、たとえばＡＩＤであれば、精子の提供を受けた夫婦にとって生まれた子供の父親は法律上の父親であるが、遺伝学上の父親は精子提供者であるから、生まれた子が「本当（遺伝学上）の父親を知りたい」と思った時にそれを知らせるための手続きをどうするかという点である。要綱案では医療機関から報告を受けたドナーの情報を、国立成育医療研究センターが100年保管し、子どもは成人になればセンターに情報開示を請求できる仕組みとなっている。

　日本の特定生殖補助医療にとって基本的なルール作りという意味で法案の持つ意味は大きい。しかし、今回の法案に代理出産に関する規定が盛り込まれていないことに落胆する夫婦は少なくないと思われる。

　上記のＡＩＤなど３つの生殖補助医療で誕生した子は父か母の一方しか血が繋がっていないが、夫婦の受精卵を第三者の子宮に胚移植する代理懐胎・代理出産は、生まれた子は夫婦の遺伝子を100％受け継ぐ。法律上は親子ではないが、遺伝学上は紛れもなく親子である。

　子を望む夫婦の中には、自分たちの遺伝子を受け継ぐ子の誕生こそを望む場合もあるはず。しかし、それを叶える代理懐胎・代理出産は日本では認められていない。はっきりと禁止する法律はないが、2003年８月に日本産婦人科学会が「代理懐胎に関する見解」を発表、「代理懐胎の実施は認められない。対価の授受の有無を問わず、本会会員が代理懐胎を望むもののために生殖補助医療を実施したり、その実施に関与してはならない。また代理懐胎の斡旋を行ってはならない。」と全面的に禁止している。

代理出産の先駆けとなった高田延彦・向井亜紀夫妻

　代理懐胎の禁止の会告が出た2003年の秋、プロレスラーの高田延彦さんとタレントの向井亜紀さん夫婦は代理出産を試み、米国で同国の女性に双子を産んでもらったことがメディアで大きく扱われた。その後、同夫妻は生まれた双子を実子として認めるように裁判で争ったが、最高裁は認めない決定をしている（最高裁小法廷決定平成19・3・23）。

　今の時代、どうしても夫婦の遺伝子を持つ子供がほしいと思えば、高田夫妻のように代理出産を実施している国に行き、現地女性などに産んでもらう方法が数少ない解決法の１つである。米国、ウクライナ、ジョージアなどで代理出産をする夫婦が増えており、出生児数は既に100を超えるとされる（代理懐胎の是非 西希代子 ジュリスト1359号 p44 ）。

　海外での代理出産には莫大な費用が必要で、さらにウクライナではロシア軍の侵攻によって子供の引き渡しが決まらないという事態も生じている（日テレNEWS・【ウクライナ侵攻】”代理出産”で生まれた赤ちゃん “両親”への引き渡しが決まらず）。

　高い医療技術を有し、安全な日本で代理出産ができるようにしてほしいという潜在的なニーズは、既に100人以上の子が誕生しているという事実からも一定数存在すると考えられる。

産む負担を押し付ける非倫理性

 　同議連の古川副会長に代理出産が認められていない点について聞くと、夫婦の遺伝子を100％受け継ぐ子を望む場合、代理出産よりも子宮移植がベターであり、法案と並行して子宮移植の解禁を進める考えを示した。実際に議連では2022年11月25日の総会で子宮移植の現状と課題について専門家を招き説明を受けている（古川俊治オフィシャルウェブサイト・活動報告11月25日）。

　古川副会長に、まず、代理出産がなぜ日本で認められないのかを聞いた。

ーー代理懐胎の実施が国内で認められないのはなぜでしょうか

古川副会長（以下、古川）：よく言われるのは、産む負担を他人に押し付けることの非倫理性です。もう１つは法律関係が混乱する点にあります。たとえば、妊娠をしてほしいと頼まれた方が酒を飲んだらどうか、タバコを吸ったらどうか、その時に奇形の子供が出たらどうなんだという問題があります。今は法律上は特別養子縁組（民法817条の２参照）の制度を使っていますから、依頼夫婦の理想とする子供が生まれなかったから受け取らないという場合には制度が成り立たなくなります。逆に産んだ女性が子供が可愛くなって渡さないということも考えられます。また、現行の法律では産んだ女性が母親になりますが、その女性が結婚していたら、夫は全く関係ないのに父親になってしまいます。

ーー嫡出推定（民法772条１項）ですね

古川：そうです。そういうことを考えると、法律的に疑義がある制度になってしまいます。

ーー産む負担について、もう少しご説明ください

古川：他人に産むことを押し付ける非倫理性ですが「私は仕事をしていて忙しいから、私が産むのではなく、あなたが産みなさい」ということも起こり得るわけです。

ーー学会の会告では、代理懐胎の身体的危険性・精神的負担も禁止の理由として挙げています

古川：今まで女性は必ず自分の遺伝子を半分持った子を妊娠してきました。それは自然摂理です。それが（代理懐胎では）完全に自分と遺伝子が異なる子を妊娠することになるわけで、本当に安全なのかということです。そういう問題から我々としてはそうした実験的なことはトラブルが多すぎるのではないかということでやめようということを考えています。それともう１つ大きいのは子宮移植という方法が出てきていることです。

古川俊治氏（撮影・松田隆）

　ここで古川副会長は子宮移植について触れた。

　これは例えば先天的に子宮がないロキタンスキー症候群の女性や、前述の向井亜紀さんのように子宮頚がんで子宮を摘出した女性が、第三者から子宮を移植して、そこで妊娠するというものである。

　これを解禁しようというのが古川氏の考えで、それによって子宮のない女性に子供を産み、育てる道を開こうというのである。

　詳細は後編で。

（後編につづく）