将棋連盟と同時刻に発表

写真はイメージ

　日本将棋連盟（以下、連盟）は７日午後３時、ホームページ上に王将戦の運営体制に関する変更をお知らせの形でアップした。従来、毎日、スポニチとの三者で主催していたものを、2025年１月開幕の第75期から連盟の単独の主催とし、毎日とスポニチは特別協力となるというもの。１月12日から始まる第74期七番勝負は変更前の体制での主催となる（日本将棋連盟・ALSOK杯第75期王将戦の運営体制変更について）。

　同時刻に毎日新聞も電子版でほぼ同内容の記事を公開。第75期からは「特別協力の立場となり、報道に専念する。」とした上で、決定の理由について「将棋連盟から毎日・スポニチ両社に対し、王将戦をより一層発展させるため主体的に運営したいと申し出があり、合意した。」と説明している（毎日新聞電子版・王将戦75期から日本将棋連盟の単独主催に　毎日新聞は特別協力）。同様の記事が同時刻にスポニチの電子版でも公開された（Sponichi Annex・王将戦、将棋連盟の単独主催に　第75期から　スポニチ・毎日は特別協力）。

　両社の記事によると、連盟から毎日とスポニチに主催から降りてほしいという申し出があり、それを両社が了承したという形となっているが、連盟の発表は「王将戦の運営体制を三者協議の上、下記の通り変更することとなりましたので、お知らせいたします。」（上記の連盟発表から）となっており、微妙にニュアンスは異なる。

　まるで外交交渉のような玉虫色の決着。常識的に考えて、賞金や対局料の出資者でもある毎日、スポニチが主催から離脱することに連盟には何のメリットはなく、別のスポンサーが見つからない状況で連盟の側から「主体的に運営したい」と毎日・スポニチ側に申し出て、両社を追い出すことなどあり得ない。実態は毎日・スポニチ側がおそらく資金難から「主催から降りたい」と言い出し、連盟が慰留したにも関わらず単独主催を余儀なくされたものと思われる。「報道に専念する」は「１円も出しません」と同義であろう。

　とはいえ、新聞社の看板である将棋のタイトル戦の主催から撤退することは自らの経営状態が危機的状況にあることを示すため、それは避けたい。そのために「連盟から…主体的に運営したいと申し出があり、合意した」という記事になったと思われる。三者が協議を繰り返し、その最終局面で諦めた連盟が「それでは第75期からは連盟だけで運営します」と言い渡し、それに対して両社が「分かりました」と答える経緯であれば、「将棋連盟から毎日・スポニチ両社に対し、王将戦をより一層発展させるため主体的に運営したいと申し出があり、合意した。」という記事も虚偽にはならない。連盟と記事との微妙な違いについては、その程度の事情であったものと推察される。

1000万円が出せない？

　将棋界には８つのタイトル戦があり、その格付けは賞金と対局料で決定されるという。それに従うと、①竜王戦（読売）、②名人戦（朝日・毎日）、③叡王戦（不二家）、④王位戦（ブロック紙の三社連合）、⑤王座戦（日経）、⑥棋王戦（共同通信）、⑦王将戦、⑧棋聖戦（産経）という序列。

写真はイメージ

　新聞社に限れば、発行部数をメインとした経営規模の順番になっているのは興味深い。竜王戦の優勝賞金は4400万円で将棋界最高額となっている（日刊スポーツ電子版・【竜王戦】将棋界最高の優勝賞金4400万円を掴むのは藤井竜王？タイトル初挑戦の佐々木八段？）。

　賞金額が公表されているのは竜王戦のみで、それ以外の７つのタイトルは公には不明。序列７番目の王将戦は2019年で優勝賞金は500万円、対局料は王将300万円、挑戦者100万円という予測もある（みそじんの将棋のある生活・【本当はいくら？】将棋タイトル戦の賞金額･対局料まとめ～竜王、名人、叡王、王位、王座、棋王、王将、棋聖～）。

　仮に上記の金額が実態に近ければ、毎日・スポニチは1000万円程度の金額を出せないと言っているに等しい。３番手とはいえ三大紙の一角と、スポーツ紙トップランナーの連合チームとしては考えられない事態で、それだけ毎日新聞グループの経営が厳しいことを示している。

本因坊戦は大幅に事業縮小

　毎日新聞は囲碁の世界でも同様の行為を行なっている。伝統ある本因坊戦を（日本棋院と関西棋院との三者で）主催していたが、2023年４月に大幅な縮小を発表した。2024年の第79期から七番勝負もリーグ戦もなくし、優勝賞金はそれまでの2800万円から850万円に減額するもので、この結果、囲碁の七大タイトルの序列が３位から５位に降格となった（朝日新聞DIGITAL・賞金3分の1、囲碁本因坊戦なぜ大幅縮小? 「どう考えても無理が」）。

　こうして毎日新聞は本因坊戦でおよそ2000万円、王将戦でおよそ1000万円（スポニチと合わせて）の合計3000万円の支出を免れることになる。毎日新聞社の2024年３月期決算は、最終利益が７億3600万円の赤字で、前年度30億円超の黒字から赤字に転落している（RTB SQUARE・毎日新聞社、24年3月期決算は2期連続の赤字　最終利益も赤字転落）。

　発行部数も2024年６月度のＡＢＣ部数で150万部を切って149万9000部。2021年８月度に200万部を切っており、２年10か月で50万部が減少、３年も経たないうちに発行部数が４分の３になるという凄まじいシュリンクである（RTB SQUARE・毎日新聞、ABC部数で150万部を下回る）。

　2021年１月に資本金を41億5000万円から１億円に減資することが臨時株主総会で承認された。これは税制上、中小企業の扱いとすることで、節税できるためと考えられている（日本経済新聞電子版・毎日新聞社、資本金1億円に減資　節税目的）。こうして考えると、たかだか資本金１億円の中小企業が将棋や囲碁のタイトル戦を主催して年間3000万円近い出資をしているのは、そもそも身の丈に合っていなかったと言い得る。

　このような経営状態にあって事業費用から3000万円近い金額を削れるのであれば、なりふり構わず削ってくるのは当然の選択と言えよう。

新聞業界から目が離せない2025年

　１月末には夕刊フジが事実上の廃刊（電子版も休刊）となり、東京中日スポーツも同じスケジュールで紙媒体を廃止する。

10年後、新聞を買うことができるのか…（撮影・松田隆）

　毎日新聞のグループ会社のスポニチはスポーツ紙の中ではトップランナーの１つではあるが、母体の毎日新聞がこの状況では、どうあがいても明るい未来は見出せない。毎日新聞自体が座して死を待つより、一か八か紙媒体から撤退して電子媒体として生きていくことを近日中に決断するとしても不思議はない。

　当サイトでは2025年からスポーツ紙の廃刊ラッシュが始まると予想している（当サイト・スポーツ新聞廃刊ラッシュ 2025年から？）。その順番としては東京中日スポーツ、デイリースポーツ関東版、サンケイスポーツの順と考えているが（当サイト・トーチュウの次を占うスポーツ紙消滅ラリー）、サンスポが同グループの夕刊フジが事実上の廃刊となることから、電子版に切り替えという美名の下、紙媒体は休刊という決定を下す可能性は排除できない。

　そして、毎日新聞の危機的状況からスポニチがライバル紙に先駆けて毎日新聞とともに…という可能性も考えられなくもない。いずれにせよ新聞業界から目が離せない2025年になりそうである。

７年で半分にシュリンク

12.4％減、１年で８分の１が消滅

　日本新聞協会は2024年10月現在の新聞発行部数を公開した。それによるとスポーツ紙が167万7822部で、前年同月の191万6357部から12.4％の減少。コロナ禍の2020年に10.1％減と大幅減少が始まり、2022年こそ9.2％減と二桁減は避けたものの、その後は10.9％、12.4％と再び二桁減が続く結果となった。日本新聞協会が発表しているデータ（2000年以降）では、対前年比では最大の減少幅となっている（日本新聞協会・新聞の発行部数と世帯数の推移）。

　2017年の336万4548部と比較すると50.1％減になり、７年で市場は半分以下にシュリンクした。2000年を100とすれば26.6と、４分の１近くにまで落ち込んでいる。

　2025年１月末には東京中日スポーツが紙面発行を終了することが決まっており、その部数はおよそ４万部と推測される（参照・トーチュウ休刊へ ”金欠紙面”断末魔の呻き声）。つまり2025年は同紙の推定４万部分の減少は確定している。167万7822部ー4万部＝163万7822部で、残るスポーツ紙の減少幅が今年と同レベルの12.4％だったとすると、全体で143万4732部となる計算。その場合、前年比14.5％減となる。十分に予測できる数値であろう。

　当サイトでは団塊の世代（1947-1949年生まれ）がすべて75歳以上となる2025年からスポーツ紙の本格的な撤退が始まると予測した（参照・スポーツ新聞廃刊ラッシュ 2025年から？）。それは東京中日スポーツの撤退で、まずは１紙は的中したことになる。日刊スポーツ、スポーツニッポン、スポーツ報知、サンケイスポーツは2023年５月から６月にかけて価格改定し１部160円へ、月決めは3353円から3700円に値上げした。2024年の部数減はそれも多少は影響していると思われるが、この価格でいつまでも我慢できる保証はない。

　次の値上げのタイミングで１部10円アップすれば１か月で300円増であり、月額4000円に達するのは確実。一般紙と同時に購読すれば8000円から9000円程度になるため、年間では10万円前後に達する。そうなると、スポーツ紙は簡単には値上げはできない。その状況に陥れば（もう、刷るのやめた）と決意する可能性は十分にある。

一般紙は１年で173万部減

この光景もいつまで…

　当サイトの予想では紙面をやめる順番としてデイリースポーツ関東版、サンケイスポーツと予測をしている（参照・トーチュウの次を占うスポーツ紙消滅ラリー）。産經新聞は夕刊フジを2025年１月末で休刊すると発表した（参照・さようなら夕刊フジ 来年１月末で休刊）。こちらは電子版も残さない事実上の廃刊で、産經新聞本紙がいかに苦しいかを示している。

　すでに産經新聞自体が全国紙でありながら100万部どころか90万部も割り込み（RTB SQUARE・産経新聞、ABC部数で90万部下回る）、スポーツ紙に構っている余力はなさそう。そうなると、2025年にサンスポは紙面から撤退、電子版のみ存続となっても不思議はない。

　なお、一般紙を見ると合計2493万8756部で、前年の2667万4129部から6.5％減を記録した。減少率ではスポーツ紙よりは緩やかではあるが、母数が大きい分、減少した部数は大きい。実に173万5373部減った計算で、これはスポーツ紙全体の部数よりも多い。

　毎日新聞は８月に150万部を切る149万9000部を記録（RTB SQUARE・毎日新聞、ABC部数で150万部を下回る）。一般紙の１年間の減少幅は毎日新聞１社分の部数を上回っており、その勢いには驚くしかない。毎日新聞は三大紙の一角であるが、それが１年で吹き飛んでしまう市場縮小、全国紙も我慢の限界は近い。

新聞衰弱の理由

　こうした現象は情報を文章化し、印刷して宅配、即配という伝達の手続きの煩雑さ、情報の受け手に届くまでタイムラグが大きすぎるというのは今まで言われていたことではあるが、理由はそれだけではない。

　マスメディアが国民の信頼を失っているという点も大きい。NHKから国民を守る党の立花孝志党首がよく口にするが、新聞の掲載スペース、テレビの放送時間枠は有限であり、大きな情報については記事も放送も都合のいい部分だけ切り取って対応していたために真実が伝わらないことが少なくなかった。

　ところが今はYouTubeなどで情報発信者が自らの手で全ての情報を開示することができる。立花党首は、テレビや新聞は都合のいい編集をするから会見に来てもらっても仕方がない、それならYouTuberに来てもらった方がいいという趣旨の発言をしているのは、強がりではなく本心から思っているのであろう。兵庫県知事選挙でＳＮＳの力がオールドメディアを凌駕したことからも、容易に想像がつく。

加速する減少率

　マスメディアよりＳＮＳに頼るという政治家が出ているわけで、この流れは政治の世界だけにとどまらないと思われる。特にスポーツ新聞は記事を読むより、試合のダイジェスト映像と選手インタビューを見た方が事実を正確に掴める。わざわざ新聞を買って読むまでもなく、ネットに溢れる情報を超える情報がスポーツ新聞にあるかと言われると、ほとんどないというのが現状であろう。

　2024年１月から10月までの新聞販売店の倒産件数は40件で、10月の時点で過去最多だった29件を上回っている（東京商工リサーチ・1-10月の「新聞販売店」倒産40件で年間最多を更新中　部数減や折込み広告が減少、人手不足とコストで逆風続く）。全国で１か月に４件の新聞販売店が倒産している計算で、こうしたことがスポーツ新聞にはボディブローのように効いているのは想像に難くない。

　2025年の今頃には５紙体制も維持できなくなっている可能性は十分にあり、予想通り廃刊ラッシュが始まると予測している。それを確信に近い状態にさせる、日本新聞協会の発表であった。

（YouTube・令和電子瓦版：どこまで落ちる…スポーツ新聞 最盛期の1/4で消滅に現実味）

コストアップで経営を圧迫

紙面印刷を休止のスポーツ新聞

　東京中日スポーツの発行会社である中日新聞は５日に、トーチュウの紙面印刷を2025年１月末を持って休止することを発表した。「取り巻く環境は厳しさを増し、昨今は印刷や配送など読者の皆様にお届けする費用も大きく上昇してしまいました。」と決定に至った理由を説明した（中日新聞電子版・東京中日スポーツは紙印刷を休止します　来年１月末で　電子版は引き続き発行）。

　既にデイリー新潮が同紙の休刊を報じ（デイリー新潮・「東京中日スポーツ」事実上の“廃刊”か　「紙媒体をやめるということは“トーチュウ”ブランドが消えることに…」）、当サイトでも実際に同紙を購入し、広告主からほとんど見放されている悲惨な現状を伝えた（トーチュウ休刊へ ”金欠紙面”断末魔の呻き声）。

　６日、東京新聞の顧客センターに事情を聞くと「もろもろ事情はありますが、用紙代、燃料代、あるいは各販売店に持って行く配送代など、色々なものが高騰により、紙としてのトーチュウは１月末で終了ということになってしまいました」との説明であった。

　コストの上昇が続くも、販売部数は増えず、値上げもできず、さらに広告も思うように入らない状況であることは容易に想像がつく。新聞を刷れば刷るほど赤字が増える状態に陥っているのは間違いなく、これ以上、赤字を垂れ流すと本体も危なくなるという危機感が中日新聞の経営陣にはあったものと思われる。

　同センターの説明では紙面の定期購読に関しては2025年１月末までしか契約できない。現在の契約では紙面と電子版がセットになっているために電子版の有料部分も見られるが、2025年２月１日からは新たに電子版の契約（１か月1980円）を結ばないと有料部分は見られなくなるとのことであった。

ブロック紙発行スポーツ紙が消える

　ネットの普及とコロナ禍による売り上げ不振、発行コストの上昇が原因と思われるスポーツ新聞の事実上の休刊は、2022年11月末の道新スポーツに始まる。それ以前となると1992年のフクニチスポーツまで30年近く遡らなければならない。フクニチスポーツは発行するフクニチ新聞社の破産により休刊に追い込まれたもので、最近の一連のスポーツ新聞の事実上の休刊とは事情が異なる。

　道新スポーツ、西日本スポーツ、東京中日スポーツの共通点は、発行がすべてブロック紙であること。一般的に地方紙は特定の地方を販売対象とする新聞で、ブロック紙は複数の都道府県を販売対象とする新聞とされる。北海道新聞は北海道のみの発行であるがブロック紙に分類され、中日新聞、西日本新聞とブロック紙３社連合という協力体制を構築している。

　このブロック紙３社連合発行のスポーツ紙が紙の印刷から撤退しているのは分かりやすいが、実際は中日新聞社発行の中日スポーツ（名古屋地区を中心に販売）の紙面は残り、中日新聞社東京本社発行の東京中日スポーツだけが紙の印刷から撤退となる。このあたりの違いは各社の経営体力や発行・販売事情が微妙に絡み合って違いとなって顕出されている。

この光景もいつまで見られるか…

　読者にとって分かりやすいように関東エリアに限った事情を見れば、1963年から続いてきた６紙体制が62年目で崩れることになる。2025年２月からは５紙体制となるが、それもいつまで続くかわからない。前述のように道新、西日本、トーチュウの共通点はブロック紙が発行していた。一般にブロック紙は全国紙に比べて収益の効率がいいとされるが、経営規模は小さい。赤字を生み出すコンテンツでしかないスポーツ新聞をいつまでも抱えていられる体力があるはずもなく、全国紙の系列のスポーツ新聞がまだ生き残っている事情を考えれば、関東エリアの６紙のうち、トーチュウの次に消える可能性があるのはデイリースポーツで間違いない。

　デイリースポーツは神戸新聞という地方紙が発行しており（編集は株式会社デイリースポーツ）、関東地区で販売されているのは関東版で、部数から言えば関西版が圧倒的に多いとされる。関東版をつくる東京には整理部はなく取材部門のみ。阪神タイガースを中心に報道しているのは有名だが、関東エリアでその編集方針では読者層は限られる。

　発行部数はトーチュウとの５位争いが定位置で、４万部程度と思われる。トーチュウが紙面印刷から撤退の理由とした「用紙代、燃料代、あるいは各販売店に持って行く配送代」の高騰はデイリースポーツにしても同じで、早くからネットによる報道に力を入れていた事情も考慮すれば、2025年末から2026年初頭に印刷をやめる可能性はあると、当サイトでは予測している。

デイリーの次はサンスポか

　デイリースポーツが次に消える筆頭として、その次に考えられるのがサンスポである。こちらは産經新聞という全国紙が発行しているが、もともと産經新聞自体の販売店網は三大紙に比べて脆弱で、サンスポもその点でハンデを負っている。

　産經新聞は全国紙でありながら90万部割れを起こしている（RTB SQUARE・産経新聞、ABC部数で９０万部下回る）。ブロック紙の中日新聞でも200万部前後とされており、その半分以下の規模の新聞社がスポーツ新聞を抱えていくのは無理がある。既に夕刊フジが2025年１月末で電子版も残さない事実上の廃刊を決めている（さようなら夕刊フジ 来年１月末で休刊）のは、産經新聞が相当、追い込まれている状況にあることを示している。

　道新スポーツはもともとサンスポの紙面をほぼそのまま使用していたが、それが紙面発行中止となったのは、産經新聞社にとって大きな痛手であろう。そのような状況からデイリーの次に紙面がなくなるのはサンスポと予想するのが定石。夕刊フジの例からして、それほど遠くない将来に電子版に移行すると思われる。

最後に残るスポーツ報知

　残るは日刊、スポニチ、報知の３紙。結論から言えば、最後まで残るのはスポーツ報知と考えている。これはバックに讀賣新聞という比較的健全な経営の大資本がついているからで、ライバル紙が消える中、我慢して市場を独占的に支配できる状況まで頑張ろうという発想の下、生き残るのではないか。

　日刊とスポニチはおそらく今の時点の部数はほぼ同じ。スポニチは系列の毎日新聞自体が非常に厳しい状況にあり、ある日バッタリと倒れる可能性はある。日刊スポーツは朝日新聞系列で毎日新聞よりは系列会社の経営はまだましではあるが、朝日新聞社のグループ企業ではなく、スポーツ新聞の中では最も独立性が強い。

　日刊スポーツが経営に行き詰まっても朝日新聞から本格的な支援を得られない可能性は考えないといけない。朝日新聞が日刊スポーツ新聞社東京本社の株式の大半を取得して完全に傘下に収める可能性は否定しないが、朝日新聞にそこまでの資金面での余裕と救済の意思があるかは疑ってかかった方がいい。

関東のスポーツ６紙

　以上のように考えると、スポーツ新聞消滅ラリーは以下のような順番となる。

①東京中日スポーツ

②デイリースポーツ

③サンケイスポーツ

④、⑤日刊スポーツ／スポーツニッポン

ースポーツ報知

　①が2025年１月末に”消滅”するのは確定しており、それ以後はあくまでも漠然としたイメージであるが、②と③は2025年～2027年初頭、④と⑤は遅くても2028年頃と考えている。

休刊のお知らせを掲載

来年１月末で休刊を伝える夕刊フジ

　１日発行（２日付）の夕刊フジは１面左下に「夕刊フジ休刊のお知らせ」という見出しが掲げられ、３面で休刊に至った理由を明らかにしている。それによると、2025年１月31日発行（２月１日付）を最後に休刊として公式サイトzakzakも更新を休止。さらに健康情報紙「健活手帖」も2024年11月を最終号とするという。

　休刊の理由としては「デジタル端末の普及、コロナ禍に伴う帰宅時等の購読機会の減少、新聞用紙をはじめとする原材料費、輸送コストの上昇など、取り巻く環境は年々厳しさを増しました。」と経営環境の悪化であることを明かし、「経営合理化や経費の削減に取り組み、発行継続に向け努力を続けてまいりましたが、創刊55周年の節目に、夕刊紙としての一定の役割を終えた、という判断に至りました。」と続けた。

　今年７月にデイリー新潮が夕刊フジ休刊の報道を行い、その時は発行する産経新聞社は取材に対して「お答えすることはありません」（広報部）と、木で鼻をくくるような回答をしていたが、休刊の時期まで正確に報じられているのであるから、非常に正確な報道であったと言うしかない（デイリー新潮・夕刊フジが来年1月で休刊か　「引き金はトラック運送費の値上げ？」ライバル紙が「むしろ大ピンチ」と戦々恐々するワケ）。

　なお、９月23日にＪＲＡ（日本中央競馬会）が2025年度の開催日程を発表、３月１日のＧ３夕刊フジ賞オーシャンステークスが、「夕刊フジ賞」が取れてＧ３オーシャンステークスに変更となっていた（ＪＲＡ・2025年度の重賞競走の主な変更点について）。

　このことで夕刊フジの休刊は確実との憶測は出ていた。実際にＪＲＡに来年度のＧ３オーシャンステークスから夕刊フジ賞がなくなった理由について聞くと「産経新聞社より来年度は賞を出せないという連絡があったからです」（同会広報部）とのことであった。

野茂英雄氏の時代は良かった…

　夕刊フジは1969年の創刊で、野茂英雄選手がＭＬＢで活躍していた当時は首都圏で100万部を超える発行部数であったとされる（前出のデイリー新潮記事）。スマートフォンの普及前は、ＭＬＢの結果は最初に夕刊フジや東スポなどの夕刊紙に掲載されるため、人気を集めていた。しかし、ネットの普及で部数が減少、ボディブローのように効いているところにコロナ禍でトドメを刺されたというところであろう。

写真はイメージ（東京競馬場）

　筆者が中央競馬の現場に出ていた1980年代後半から1990年代半ばまで、夕刊フジの記者とは毎日のように顔を合わせていた。当時、産経グループは、サンスポ・夕刊フジ・競馬エイトのスタッフが美浦・栗東の両トレセンに取材に出ており、さらに週刊ギャロップも出していたから、どう見てもスタッフの数は過剰であった。（もう少し効率よく取材すればいいのに）と思っていたが、当時は会社にも余力があったものと思われる。

　しかも、夕刊フジの記者は東スポや日刊ゲンダイの記者に比べてガツガツしたところがなく、マイペースで仕事をする人が多い印象であった。競馬に限って言えば、東スポやゲンダイは現場取材がかなり緻密で、内容では夕刊フジは２つの夕刊紙に圧倒されていたと言っていい。そうしたことも東スポ・ゲンダイより先に消える理由になっているように感じられる。

　コロナ後、スポーツ紙の本格的な淘汰が進み、2022年11月末に道新スポーツ（北海道新聞社）、2023年３月末に西日本スポーツ（西日本新聞社）が休刊（電子版のみに切り替え）している。それに続くのが今回の夕刊フジであるが、電子版のzakzakも更新を止めるというのであるから、前２社とは決定的に異なる。

　道新スポーツと西日本スポーツは紙面の発行はやめたがインターネットでの情報発信を続けており、そのことは取材・出稿体制は維持されていることになる。一方、夕刊フジは媒体としての情報発信を全てやめることになる。当然、従業員は辞めるか、産経グループの中で振り分けられるかのいずれかになると思われる。

　休刊を伝える夕刊フジをコンビニエンスストアで購入したが、間違えて２部買おうとしてレジに出してしまった。あまりの薄さに２部掴んでも違和感がなかったということである。この日は全24ページだから、紙としてはわずかに６枚しかない。40ページほどあった肉厚の紙面建てを知る世代としては信じられないような情報量の少なさである。ネットを見れば出ている情報ばかりのこの新聞を180円払って買う人は少ないと思われる。

　広告の少なさも特筆もので、１面から５面までで、広告は二段の突き出し広告が１つだけ。単価の安そうなもので、おそらく10万円にもなっていないのではないか。なくなる新聞はこんなもの、というのを体現しているかのような”金欠”紙面である。

次はどこが休刊に？

　今年いっぱいで東京中日スポーツも事実上の廃刊になると報じられている（デイリー新潮・「東京中日スポーツ」事実上の“廃刊”か　「紙媒体をやめるということは“トーチュウ”ブランドが消えることに…」）。

次はどの新聞が休刊に？

　結局、コロナ禍後に休刊、休刊が噂される媒体の発行本社は、北海道新聞、西日本新聞、産経新聞、中日新聞と、最弱の全国紙（産経）とブロック紙３紙で、要は親会社の体力がこれ以上もたないところから撤退が始まっていると見ることができる。

　ちなみに中央競馬の2025年度、11月15日のＧ３東京中日スポーツ杯武蔵野ステークスは、「東京中日スポーツ杯」はつけられたまま。夕刊フジ賞がなくなっていることからすれば、トーチュウはまだ発行が続くのではないかとも思われるが、このような場合は年度が変わってから外すように要請すればいい話であるし、夕刊フジ休刊が報じられたのが７月、トーチュウ休刊報道は８月であり、ＪＲＡへの通告時期の関係で東京中日スポーツ杯が残ってしまった可能性はある。

　当サイトでは2025年にスポーツ新聞の廃刊ラッシュが始まるのではないかと書いたが、それが現実のものとなってきたように思う（参照・スポーツ新聞廃刊ラッシュ 2025年から？）。

　次はどこの新聞が休刊になるのか、来年は１紙だけで済みそうにない。