女湯問題で動画配信 稲田朋美氏の詭弁
松田 隆🇯🇵 ＠東京 Tokyo🇯🇵
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ＬＧＢＴ理解増進法案の成立を目指す稲田朋美衆院議員（自民党）が２日、動画で女湯問題について解説した。法案が成立したら男性の身体をした性自認女性が女湯に入ると心配する人に向かって「ご安心ください」と呼びかけるもの。しかし、その説明は詭弁と呼ぶべきものであり、また、逆に不安が煽られる結果となっているように思える。
■１分30秒の動画での主張
「安心して」と動画で呼びかける稲田氏（同氏ツイッター動画画面から）
稲田氏はツイッターでアップした「ＬＧＢＴ法案の懸念について vol.2」と題した１分30秒の動画の中で、以下のように語って、女性に安心するように呼びかけた。
（１）与野党合意案に「性自認」という言葉が入っており、心が女性で体が男性の人が女湯に入ってくる心配があった。
（２）「性自認」は自民党原案の「性同一性」の定義をそのまま入れた。
（３）公衆浴場における衛生等管理要領等で浴室と脱衣所は男女別にすると書かれている。
（４）その場合の男女の区別は身体的特徴で区別するとされている。
（５）心が女性で体が男性の人が女湯に入ることはないと厚労省も言っている。
（６）よって心配されている人は安心してほしい。
つまり、（１）心が女性で体が男性の人が女湯に入ってくると心配する人は、（５）そのようなことはないと厚労省も言っているから、（６）安心してほしい、ということである。
これを見た女性の皆さんが安心できたとは思えない。これは当サイトが以前、触れたＬＧＢＴ法連合会（代表理事・原ミナ汰氏ら３名）が３月16日に都内で会見した時とほぼ同じ内容を言っているに過ぎない（参照・ＬＧＢＴ団体「男が女湯に入るはデマ」こそデマ）。この時、ＬＧＢＴ法連合会は女湯に性自認が女性で身体が男性が入ってくることを「デマ」と言ったようであるが、稲田氏は「デマ」とは言っていない。それは稲田氏が法案が成立した場合、その後の状況の変化で心が女性で体が男性の人が女湯に入ってくる可能性を認識しているからと思われる。
■公衆浴場における衛生等管理要領
稲田氏の主張は、現在の公衆浴場の管理・運営についての指針とも言うべき「公衆浴場における衛生等管理要領」の解釈がベースになっている。要領とは行政内部の処理基準、指針のようなものであって、法令ではない。こうした要領とか要綱などの行政内部の指針を行政指導の形で従わせる例は少なくない。
行政法の基本書では「行政指導は、国においても行われるが、地方公共団体において要綱行政という形で盛んに行われてきた。」とされ、「もっとも、行政指導は相手方の任意を前提として行われるものであるから、当然のことながら強制力はなく…」（行政法第５版 櫻井敬子 橋本博之 弘文堂 p144）と説明される。
要は、厚労省の要領で公衆浴場は男女別で運営され、男女は身体的特徴で分ける、つまりジェンダーではなくセックスで分けるから、男性が女湯に入ってくることはないと言っているに過ぎない。
ＬＧＢＴ理解増進法案が成立すれば、行政は性的な差別をなくすための努力が求められる。その場合、公衆浴場に関する管理要領において男女についても、セックスで分けることが差別的である、ジェンダーで分けるのが公平という声が起きれば、厚労省が男女の別をセックスではなくジェンダーで分けると解釈を変更するかもしれない。
そうでなくても、公衆浴場の経営者が行政指導に従わない、性的マイノリティの差別解消のために男女をジェンダーで分けるとした場合に、厚労省はどこまで強制力をもって当該公衆浴場を要領に従わせることができるのか。また、公衆浴場の経営者が行政指導に従ったとしても、性自認女性の男性が管理者の目を盗むなどして女湯に入ってきて、出ていくように言っても「差別だ」と騒ぎ出して出ていかないことも考えうる。
実際に渋谷区で男性同士がわいせつ行為に及ぶ”発展場”とされている銭湯が経営面で苦労している事件が発生している（参照・銭湯でわいせつ「何様だ」店に注文つけるLGBT団体）。このようなルールを守らない者に「銭湯こそがおかしい。差別だ」と、自らの行為を正当化する根拠を与え、なし崩しに女湯の聖域を崩されることの方を心配する。
■「騙された」となる可能性
結局、稲田氏の言っていることは、ＬＧＢＴ理解増進法案が成立しても、「公衆浴場における衛生等管理要領」が直ちに変わることは想定されておらず、厚労省はそうした現行の体制をベースに考える限りにおいて、「心が女性で体が男性の人が女湯に入ることはない」と言っているに過ぎない。
法案成立で厚労省の考えが変わる可能性、公衆浴場の経営者の考えが変わる可能性、心が女性で体が男性の人の考えが変わる可能性を考慮せずに、「安心して」と言っているだけであり、これで安心して法案に賛成した女性が後になって「騙された」となる可能性は否定できない。
稲田氏はＬＧＢＴ法連合会が会見で言った「デマ」という表現を使っていないのは、そうした場合において自らの政治責任を逃れるためと思えてならない。仮に法案が成立し、心が女性で体が男性の人が女湯に入ってくるようになった時に、女性は稲田氏に「話が違う」と詰め寄るであろう。その時に稲田氏は何と言うのか。
「あくまでも、法案成立前の厚労省の要領において公衆浴場が心が女性で体が男性の人が女湯に入ることはない、と言い、それは厚労省も認めていると言ったに過ぎない。その後、どのような状況の変化があろうとも、未来永劫、心が女性で体が男性の人が女湯に入ることはないことまでも約束したものではない」とでも言うのであろう。
当サイトでは、法案成立後の近未来、女湯に心が女性で体が男性の人が入ってくる状況を想定したストーリーを提供した（参照・2025年の女湯 これがデマならいいけどね）。ぜひともご覧になっていただきたい。
■稲田氏の政治的実績の毀損を懸念
筆者は性的マイノリティの差別解消に消極的なわけではない。むしろ、そうした差別をなくし、多くの人が多様性を認める社会の実現を好ましいと思っている。実際、性同一性障害の方の取材をして、彼らがいかに苦労してきたか、生きにくい社会であったかを実感している。
おそらく稲田氏も筆者と似たような考えを持っていると思う。それが、ＬＧＢＴ理解増進法案での賛否が異なるのは、結局、法案成立によって社会がどのように変化するかに関して、稲田氏は楽観的に、筆者は悲観的に考えているかの違いによると思う（参照・ＬＧＢＴ法は不要 理念法に潜む危険な罠）。
写真はイメージ
基本的人権は無制限に認められるわけではない。心が女性で身体的には男性の人が性的自由を求めて女湯に入る行為は、心も身体も女性の性的自由を侵害する可能性がある。そのような権利の衝突場面は珍しいことではない。そのため、憲法は以下のように定めている。
日本国憲法【12条】（自由及び権利の保持義務と公共福祉性）
この憲法が国民に保障する自由及び権利は、国民の不断の努力によつて、これを保持しなければならない。又、国民は、これを濫用してはならないのであつて、常に公共の福祉のためにこれを利用する責任を負ふ。
同【13条】（個人の尊重と公共の福祉）
すべて国民は、個人として尊重される。生命、自由及び幸福追求に対する国民の権利については、公共の福祉に反しない限り、立法その他の国政の上で、最大の尊重を必要とする。
突き詰めれば女湯の問題を「公共の福祉」の観点からどう考えるかという問題に帰結する。稲田氏は法案の成立に熱心なようであるが、もし、成立させたいのなら、動画のような詭弁を弄さずに、堂々と筆者が主張するようなリスクを開示し、「それでも性的マイノリティを救済し、多様化を認め合う社会の実現を目指しましょう」と言ったらどうか。
ＬＧＢＴ理解増進法案をめぐる動きが、稲田氏の過去の政治的実績やそれに伴う名声を毀損することにならないことを願っている。
LGBT問題はファシストの多面波状攻撃の一攻撃ポイントであるとコメントして来た。
そして、それは同性愛者、性同一障害者を利用した攻撃である。
ソースは明示できないがリテラシーの高い同性愛者から、自分たちを利用するな！との主張がいくつかあった。
そも日本に同性愛差別は無い。
以下一部引用。
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産経新聞 ２０２３・４・５
●ＬＧＢＴ法案、当事者からも慎重論「本当の声、聞いて」
～～「女性スペースを守る会」や性同一性障害の人たちでつくる「性別不合当事者の会など４団体。首相宛ての要請書～～出生時の性別と自認する性が異なるトランスジェンダーの女性には女子トイレや更衣室など「女性専用スペース」の利用や女子競技への参加を認めないようにする法整備を別に求めた。
～～女性専用スペースを使う）女児や女性の安全な暮らしを守る視点が軽視されている」と指摘した。
理解増進法案を制定する必要性に関して性別不合当事者の会の森永弥沙氏は、
★「（立法の）理由はない。女性として普通に働いている」と述べ、同会の美山みどり氏も「医療機関や金融機関、行政などで一切差別を感じたことはない。本当の（ＬＧＢＴ）当事者の声を聞いてほしい」と訴えた。
時事通信 ２０２３・４・５
面会後、団体側は記者団に、「性自認」の法制化によって、男性が「自身は女性」と認識すれば、女性用のトイレや更衣室に入室可能となり、女性が性被害に遭う懸念を指摘。「性自認という曖昧な言葉で、性犯罪者と一緒にされては困る」と訴えた。
引用此処まで
同法案に「性自認を理由とする差別は許されない」との文言が入ったならば社会はどうなっていたか、この文言を入れないことは理解できない、とする江川紹子はセミファシストではなく、おとぼけのファシストである。
日本のキリスト教界がだんまりなのは許されない（統一教会をここまで肥大化させたのは日本のキリスト教界である、その論拠は割愛）靖国参拝には反対表明を成すにもである。
（全クリスチャンではない）
●日本のキリスト教界に同性愛、同性婚、LGBT法案に対する見解を問いたい。
日本のイスラム教、イスラム教徒等にもである。
ご返信は不要です。
「厚労省も言っております」 そうならなかった時は自分は騙されたというだけの人。
稲田議員の考えは全く理解出来ません。
なぜそんなに楽観的でいられるのか不思議です。
稲田議員は”自分がよく知っているT女性”をイメージしているのではないでしょうか。
私も”私が親しくしているT女性”で、その人の生き辛さをよく知っていたなら、その人に限っては寛容になれるかもしれません。それは相手が”なりすましT女性ではない”ことを知っているからです。
女湯、女子トイレ、女子更衣室は知らない人との共用スペースです。衣服の着脱のあるスペースを見知らぬ人とも抵抗無く利用出来るのは”皆が同性”だからです。”男性が来ることの無い女性の専用スペース”だからこそ無防備な姿にもなれるのです。
女性の安心安全が守られるはずのスペースに”性自認が女性という生殖機能を持ったままの人”に来られたら居合わせた女性は恐怖で凍り付きます。
相手を性善説で信じることは出来ないのです。
”性加害を目的に侵入するなりすまし”は必ず出て来る。なりすましT女性の暴力から身を守る為に”身体的性差での利用区別を求める”ことの何が問題でどこが差別なんでしょうか。
性別適合手術後に女湯を利用し、その感想を発信しているT女性の存在を人伝に知りました。
心は女性だと言いながら、やっていることには男性の価値観が透けて見えます。女性はそんな発信はしません。素人考えですが、この人はオートガイネフィリアではないでしょうか。
そんな中、4団体がこの法案への反対意見を表明しました。法案成立による性犯罪への不安を口にしただけで、それは差別だ！と問答無用に口封じ攻撃を受ける中、それを押し返す大きな力を頂いたような気がしています。4団体の皆さん、詳しく記事を書いて下さる松田さんに敬意を表します。
こんな悪法は絶対に通してはなりません。
このテーマに関しては、全てのケースを想定する事が非常に難しいテーマであると思われる。
かなり踏み込んでレアなケースも想定する必要があることから、議論に参加する人にとっては差別発言に留意しつつも極端なケースについても話す必要がある。
何かあればすぐに問題発言だのと言われてしまう現状において、議論が深まる見通しはないだろう。
そもT 性同一障害者の問題ではない、問題としていない。コスモポリタニズム
ジェンダーレストイレ
２０００年初頭の
NHK海外ドラマ アニーマイラブにて、事務所のトイレで男女の若い弁護士達がブレイクタイム（？又は用を済ませて後）に語り合うシーンが何度も登場した。
男女のトイレ共同利用であり性同一障害問題とは無関係である。（ジェンダーフリー）
NHKは左翼、リベラルのマスメディアであり、このドラマはプロパガンダだったのだ。(基本米国内においての）
同じく弁護士ドラマ、グッドファイトはトランプ氏のセックススキャンダルを題材にしたリベラル制作の反トランププロパガンダである。
男女共用のジェンダーレストイレが新宿にできたことは以前コメントした。
渋谷区にもできたとのことだ、これからも増えるだろう。(渋谷区はパートナーシップ条例を他区に先駆けて導入した区）
性同一障害者の為、共同トイレの設置を、は性同一障害者を利用したファシストの破壊工作であり詭弁である。
ジェンダーフリー 多様性を認める社会を、との共同戦線、多面攻撃による既成秩序の破壊攻撃である。
７０年代くらいまではコスモポリタニズム、コスモポリタンが何か洗練された価値観であるかの様に、今は死語に、若い人たちはおそらく知らないだろう。
しかし形、言葉を変えて今ある。
以下ウィキより引用。
●コスモポリタニズム（英: cosmopolitanism）とは、全ての人間は、国家や民族といった枠組みの価値観に囚われることなく、ただ一つのコミュニティに所属すべきだとする考え方である[1]。世界市民主義・世界主義とも呼ばれる。コスモポリタニズムに賛同する人々をコスモポリタンと呼ぶ。
↑
上記、今言う多様性である、異文化共生は論破されやすく、そのため今は使われず多様性にすり替えられた。
コスモポリタニズムは究極ファシズムでありファシストの破壊工作は以前より連綿として現在に続いて来たのだ、そして今多様性として性同一障害者を利用してその攻撃は続いている。
ここへ来てLGBにTを加えたことは過ちだった！（一部ファシストの主張） が露呈している、ただ戦略的にＴを差別するな、でＬＧＢを包括する作戦でもある。
ＬＧＢのみであると一応の反論は形成できるからだ。生理的に受け入れられない等である。
そも奴バラに思想、思想性などはなく自家撞着の発生はもとより奴バラは問題にしない。
破壊できればよいのだ。
何としても奴バラから自由社会を守らねばならない。
ご返信は不要です。
ジェンダーレストイレは今後も増えるだろうとコメントしましたが、
東急歌舞伎町タワーにも設置されたとのこと。
非難の声が相当あるようですがそれは想定、折り込み済みでしょう。
そんな声は当然！おかまいなし、何が何でも～が奴バラの闘争方針。
奴バラとは誰か、誰達か？（後述）
何しろ同性婚を成立させ、それを異性愛者の、つまり男女の結婚、現行の制度へ組込むことを目的としているのであるから、そう明確に方針を宣言しているのであるから、誰が？（同じく後述）
同性婚とジェンダーレストイレとどう関係があるんだ？と、
関係はない、関係などないのだ、奴バラファシストの多面波状攻撃の各攻撃ポイント相関に、そのポイントを体系化した思想などない。よって論破しようとの発想は無意味だ。
そもジェンダーレストイレはジェンダーレスが起因であり、それは先にコメントしたNHKの海外TVドラマ、アリーマイラブにより明確である。
これにLGBTのTを利用しての攻撃なのだ、ジェンダーレスのみでは否定の論理に抗しえない。Tの為のトイレです、のイメージ戦略だ。
異文化共生が多様性にすり替えられたに同じだ。
つまり論理などない、社会にエートスを形成しそれにより既成秩序を破壊することが目的なのだ。
社会は男女平等、しかしてジェンダーレスでなければならない、Tを理解しろ、差別するな、同性愛良いではないか、何がいけないのか、同性婚もしかり、
異性愛者とも仲良くやっていこう、皆んな家族だ、異文化共生だ、移民を受け入れろ、世界は一つだ、世界を平和に、国旗などいらない。
上記耳触りは良いです、ある種の若い衆に受ける、７０年代に主張されたコスモポリタニズム、コスモポリタンが何かスマートな洗練されたイメージを持っていたに似ています、だがその事態は共産主義、ファシズムです。
何が問題か、それは近代国家を形成するに至った価値観を破壊し自由社会を破壊する、そしてある支配構造を確立する、それが奴バラの目的であり７０年代の左翼共の価値観と何ら変わらない。
同性婚をかならず実現させる、とその目的を明確にそして実際に活動して来た奴バラがいる。
何回もコメントした７０年代の日本女子大の極左、今やフェミニスト界の重鎮、月刊誌をも発行している女戦士、その仲間達、そのネットワーク。
あの大学紛争当時より今に至るまで連綿として活動を続けて来た事は見事とは思いますが、敵ながら天晴れ！とは思わない。
なぜならその活動の根底にあるのは憎しみであり破壊が目的であることが解っている故、
今現在は疎遠となりました、やはり相容れなかった、、
彼女、パートーシップ条例を喜ぶまい事、ますます元気なものだ、というか残り時間を傾注している、、
誰がジェンダーレストイレを仕掛けたか、ファシスト、セミファシスト達である。
セミファシストの構成は何回かコメントしたが今回は割愛。
歌舞伎町東急タワーのジェンダーレストイレを昭和の共同便所だ！とのコメントを見たが久しぶりに笑った、いや昭和の共同便所ではないよ。
あの汲み取り式の共同便所を知ってはいないでしょ、の思いが湧いてです。
ご返信は不要です。
●変わるまで、続ける。
本年４月２３日のLGBTQパレードは約１万人の参加があったそうだ。
＞日テレNEWS ４・２３
＞LGBTQをはじめとする性的マイノリティーの当事者や支援者約1万人が渋谷・原宿の街を行進しました。今年のテーマは「変わるまで、続ける」で、
変わるまでとは何が変わるまでなのか？
元より日本にLGBTQ差別などは無い、では何か？
同性婚を要求し出したのは同性愛サイドからだ（一部の同性愛者）
つまり同性婚が制度として確立するまでということだ、そしてそれは男女間、異性愛者の婚姻制度に同性婚を組み入れることを目的としている。
（目的としている事は明確だがその論拠は割愛又上記を否定する論拠は長文となるのでこれも割愛～）
同性愛者ではない異性愛者であるファシスト共が同性婚実現を目指している（夫婦別姓も）共通項は既成秩序の破壊だ。
リテラシーの高い同性愛者はファシストに同性愛者が利用されていることに気が付いている。
（今そのソースを明示できない）
LGBTQを少しでも容認しない様な主張、態度を示すものは心の狭い者、そして差別主義者、レイシストだとされる社会が近づいている。
奴バラは徐々にだが確実に駒を進めている。
ご返信は不要です。