笑って旭日旗止める警備員が原点 元凶は親韓派
松田 隆🇯🇵 @東京 Tokyo🇯🇵
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読売新聞社が開催中のWBCで旭日旗を使用しての応援を禁止していることを伝える13日の当サイトの報道が、大きな反響を呼んでいる。2017年から旭日旗の問題を出版等で扱っていた者としては、大きな関心事になったことに感慨深いものがある。僕が旭日旗に関して問題意識を持ったのは2012年、競技場内で笑いながら女性が持つ旭日旗を広げさせない男性警備員の姿にある。その原点をお伝えする。
■拡散された旭日旗騒動
既にニュースはご覧になっていただけたと思うが、WBC(ワールド ベースボール クラシック)の主催者である読売新聞社が、今回については「応援していただく国の国旗のみの使用が可能という意向です。」(東京ドーム担当者)とのことで、旭日旗は応援グッズとしては認められないことになった。
そして、場内の係員の指示に従わない場合には、「試合観戦契約約款」によって最悪の場合は退場させられる可能性があるということを伝えた。
東京ドームに直接、問い合わせて聞いたもので、主要なメディアはどこも伝えていなかったため、すぐに記事にまとめた。インフルエンサーのにこ姉氏に引用ツイートしていただき、そのツイートが24時間で75万を超えるアクセスとなっている。数字を見て(すごいなぁ)と他人事のように思っていたところ、フォロワー6万5000人を超える中野区議・吉田康一郎氏も引用ツイートし、30万近いアクセスとなった。
インフルエンサーによる拡散が効いたのか、14日になるとネットニュースにも飛び火。保守速報が14日午後0時過ぎ、Share News Japanが午後1時前に、ツイッター速報~BreakingNewsが午後1時30分前に、それぞれ自サイトに当サイトの記事を転載してツイッターで拡散する状況となった。
また、5ちゃんねるでは14日正午前に「【速報】WBC旭日旗応援は禁止 違反なら退場も」というスレッドが立てられ、当サイトの記事が貼られ、概ね7時間半でコメントが1000に達している。
■笑いながら旭日旗を攻撃する警備員
僕自身は旭日旗をめぐる問題に対する思い入れが大きい。よく知られているように、韓国が旭日旗を問題視し始めたのは、2011年1月のサッカーアジア杯。この時に日本戦でゴールを決めた韓国の奇誠庸選手が、日本人をバカにするパフォーマンスをして批判を集め、その時の言い訳として「場内にあった旭日旗に腹が立った」と言い訳をしたことがきっかけとされる。
実際にはその時は観客席に旭日旗はなかったと言われているが、その苦し紛れの言い訳から、韓国による旭日旗排除が始まったと言われている。本格的に問題になったのは2012年のU-20女子W杯の日韓戦。当時の日本サッカー協会(JFA)の大仁邦彌会長、田嶋幸三副会長(現会長)の親韓派によって場内への旭日旗の持ち込みを禁止する発表がなされた。これに対して内外からの批判が沸き起こり、旭日旗を持ち込み禁止リストから外したが、スタジアム内では広げないように警備員がお願いをするという手法を取った。
この時の旭日旗を持って応援し知多若い女性の観客に、男性警備員が旗をしまうように要請するやり取りは、しばらく動画サイトに残っていた。
警備員:決定を下したのはFIFAなので。FIFAの判断で掲出することをご遠慮いただいています。
女性:なぜダメなんですか。
警備員:大会の運営に支障が出てしまう可能性があるんです。
女性:どういう理由で支障が出るのか分かりません。
警備員:ご遠慮いただいているんです。可能性があるので。この旗を掲出することによって、ちょっと嫌な思いをされる方がなかにはいらっしゃって。
女性:これを掲げないことで、日本人だけど嫌な思いをするんで、それをキチンと説明してください、FIFAに。
「ちょっと嫌な思いをされる方」の存在によって、われわれ日本人が古くから使用してきた祝いの旗を使わせないことがおかしいと感じないのか、不思議に思う。何より、このように大事なことを、出入り業者の警備会社に丸投げするJFAの姿勢が信じ難い。旭日旗を出させないという強い信念があるなら、自分たちの責任においてやるべきではないか。
顔は映っていないが、日本代表のために精一杯応援の気持ちを伝えたいという若い女性を、旗をしまうようにお願いのポーズをしながらも事実上強制している男性の警備員のニヤニヤ笑っている表情を見た時に、僕の心の中で何かが音を立てて崩れた気がした。
(なぜ、こうしたピュアなファンの応援の道具を奪うのか)(何がおかしいのか)(なぜ、この警備員は相手を馬鹿にするように笑いながら旭日旗を目に触れさせないようにするのか)という怒りがわき、その結果が、フリーランスになって言論の世界で最初に書く記事となったのである(月刊Voice 2017年7月号「奪われた旭日旗」)。
■行政の介入ができないことの弊害
その後、2017年にアジアチャンピオンズリーグで川崎フロンターレのサポーターが旭日旗を掲げたことで、アジアサッカー連盟(AFC)から罰金1万5000ドル(約205万円)を科され、この時点でサッカーで旭日旗を、少なくとも韓国が絡む試合や大会では掲げることができなくなってしまった。
サッカーに関して言えば、JFAが2012年4月に財団法人から公益財団法人に移行し、文科省から独立したことが大きい。それによって行政が介入できなくなり、大仁氏や田嶋氏ら、言葉は悪いが「サッカーは分かるが、全くの政治・外交オンチ」のトップが好き放題を始めた。彼らに日本国民の国旗や国旗に準ずる旗に対する思い、その心の問題を外交問題化する諸外国に対応する能力が全く欠落していることが、現在の状況を生んでいる。
大仁氏の前任者である小倉純二氏は「サッカーの戦いは、ピッチ上だけで行われているわけではない」が持論で、自身はサッカーの経験はないが、国益について常に深く考えていたと言われている。その小倉会長が退任した直後にU-20女子W杯の問題が発生しているのは、偶然とは思えない。
■国民が声を上げるしかない
今回、読売新聞はそのような事情とは関係ないとしながらも、野球の大会で旭日旗を締め出すこととしたのである。この流れはもはや止めることは難しい。サッカーは完全に韓国の言いなりになっており、野球も旭日旗排除の流れで行くことが予想される。
読売新聞社にはそうしたことがないように、マスメディアとしての常識に期待をしていたのだが、それは見事に裏切られた。こうなれば、国民1人ひとりが声を上げていくしかない。そうしなければ、多くの日本人に愛されてきた旭日旗は、ハーケンクロイツ旗と同様に「出したらアカンやつ」という存在になってしまうに違いない。