スポーツ紙過去最大の12.4％減 廃刊ラッシュ間近

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松田 隆🇯🇵　＠東京 Tokyo🇯🇵

青山学院大学大学院法務研究科卒業。1985年から2014年まで日刊スポーツ新聞社に勤務。退職後にフリーランスのジャーナリストとして活動を開始。

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　2024年のスポーツ新聞の発行部数が2001年以降最大の前年比12.4％減を記録した。24日に日本新聞協会が公開したもので、昨年の10.9％減を上回る大幅な部数減となった。コロナ禍の2020年から始まった年10％減のペースは落ちるどころか加速。既に2025年１月末で東京中日スポーツが電子版のみへの移行が決まっており、新聞発行からの撤退はさらに進むと思われる。

◾️７年で半分にシュリンク

12.4％減、１年で８分の１が消滅

　日本新聞協会は2024年10月現在の新聞発行部数を公開した。それによるとスポーツ紙が167万7822部で、前年同月の191万6357部から12.4％の減少。コロナ禍の2020年に10.1％減と大幅減少が始まり、2022年こそ9.2％減と二桁減は避けたものの、その後は10.9％、12.4％と再び二桁減が続く結果となった。日本新聞協会が発表しているデータ（2000年以降）では、対前年比では最大の減少幅となっている（日本新聞協会・新聞の発行部数と世帯数の推移）。

　2017年の336万4548部と比較すると50.1％減になり、７年で市場は半分以下にシュリンクした。2000年を100とすれば26.6と、４分の１近くにまで落ち込んでいる。

　2025年１月末には東京中日スポーツが紙面発行を終了することが決まっており、その部数はおよそ４万部と推測される（参照・トーチュウ休刊へ ”金欠紙面”断末魔の呻き声）。つまり2025年は同紙の推定４万部分の減少は確定している。167万7822部ー4万部＝163万7822部で、残るスポーツ紙の減少幅が今年と同レベルの12.4％だったとすると、全体で143万4732部となる計算。その場合、前年比14.5％減となる。十分に予測できる数値であろう。

　当サイトでは団塊の世代（1947-1949年生まれ）がすべて75歳以上となる2025年からスポーツ紙の本格的な撤退が始まると予測した（参照・スポーツ新聞廃刊ラッシュ 2025年から？）。それは東京中日スポーツの撤退で、まずは１紙は的中したことになる。日刊スポーツ、スポーツニッポン、スポーツ報知、サンケイスポーツは2023年５月から６月にかけて価格改定し１部160円へ、月決めは3353円から3700円に値上げした。2024年の部数減はそれも多少は影響していると思われるが、この価格でいつまでも我慢できる保証はない。

　次の値上げのタイミングで１部10円アップすれば１か月で300円増であり、月額4000円に達するのは確実。一般紙と同時に購読すれば8000円から9000円程度になるため、年間では10万円前後に達する。そうなると、スポーツ紙は簡単には値上げはできない。その状況に陥れば（もう、刷るのやめた）と決意する可能性は十分にある。

◾️一般紙は１年で173万部減

この光景もいつまで…

　当サイトの予想では紙面をやめる順番としてデイリースポーツ関東版、サンケイスポーツと予測をしている（参照・トーチュウの次を占うスポーツ紙消滅ラリー）。産經新聞は夕刊フジを2025年１月末で休刊すると発表した（参照・さようなら夕刊フジ 来年１月末で休刊）。こちらは電子版も残さない事実上の廃刊で、産經新聞本紙がいかに苦しいかを示している。

　すでに産經新聞自体が全国紙でありながら100万部どころか90万部も割り込み（RTB SQUARE・産経新聞、ABC部数で90万部下回る）、スポーツ紙に構っている余力はなさそう。そうなると、2025年にサンスポは紙面から撤退、電子版のみ存続となっても不思議はない。

　なお、一般紙を見ると合計2493万8756部で、前年の2667万4129部から6.5％減を記録した。減少率ではスポーツ紙よりは緩やかではあるが、母数が大きい分、減少した部数は大きい。実に173万5373部減った計算で、これはスポーツ紙全体の部数よりも多い。

　毎日新聞は８月に150万部を切る149万9000部を記録（RTB SQUARE・毎日新聞、ABC部数で150万部を下回る）。一般紙の１年間の減少幅は毎日新聞１社分の部数を上回っており、その勢いには驚くしかない。毎日新聞は三大紙の一角であるが、それが１年で吹き飛んでしまう市場縮小、全国紙も我慢の限界は近い。

◾️新聞衰弱の理由

　こうした現象は情報を文章化し、印刷して宅配、即配という伝達の手続きの煩雑さ、情報の受け手に届くまでタイムラグが大きすぎるというのは今まで言われていたことではあるが、理由はそれだけではない。

　マスメディアが国民の信頼を失っているという点も大きい。NHKから国民を守る党の立花孝志党首がよく口にするが、新聞の掲載スペース、テレビの放送時間枠は有限であり、大きな情報については記事も放送も都合のいい部分だけ切り取って対応していたために真実が伝わらないことが少なくなかった。

　ところが今はYouTubeなどで情報発信者が自らの手で全ての情報を開示することができる。立花党首は、テレビや新聞は都合のいい編集をするから会見に来てもらっても仕方がない、それならYouTuberに来てもらった方がいいという趣旨の発言をしているのは、強がりではなく本心から思っているのであろう。兵庫県知事選挙でＳＮＳの力がオールドメディアを凌駕したことからも、容易に想像がつく。

加速する減少率

　マスメディアよりＳＮＳに頼るという政治家が出ているわけで、この流れは政治の世界だけにとどまらないと思われる。特にスポーツ新聞は記事を読むより、試合のダイジェスト映像と選手インタビューを見た方が事実を正確に掴める。わざわざ新聞を買って読むまでもなく、ネットに溢れる情報を超える情報がスポーツ新聞にあるかと言われると、ほとんどないというのが現状であろう。

　2024年１月から10月までの新聞販売店の倒産件数は40件で、10月の時点で過去最多だった29件を上回っている（東京商工リサーチ・1-10月の「新聞販売店」倒産40件で年間最多を更新中　部数減や折込み広告が減少、人手不足とコストで逆風続く）。全国で１か月に４件の新聞販売店が倒産している計算で、こうしたことがスポーツ新聞にはボディブローのように効いているのは想像に難くない。

　2025年の今頃には５紙体制も維持できなくなっている可能性は十分にあり、予想通り廃刊ラッシュが始まると予測している。それを確信に近い状態にさせる、日本新聞協会の発表であった。