“巨人坂本醜聞”報じないスポーツ紙５つの法則

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松田 隆🇯🇵　＠東京 Tokyo🇯🇵

青山学院大学大学院法務研究科卒業。1985年から2014年まで日刊スポーツ新聞社に勤務。退職後にフリーランスのジャーナリストとして活動を開始。

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　ＮＰＢ巨人の坂本勇人選手の醜聞が報じられてから２週間、スポーツ新聞は当該事件について沈黙を守っている。一部メディアはそのことを異常な状況であるかのように報じるが、スポーツ新聞出身者から見れば予想通りの展開。その報道の法則を紹介し、坂本選手の件で当てはめて考えてみる。

■スポーツ紙ＯＢの分析

第一報の文春オンライン画面から

　巨人の坂本選手の醜聞は、週刊文春が報じた。私的な会合で同選手と知り合ったＡ子さん（20代）は肉体関係に発展。避妊をせずに性交渉に及び、１年以上アフターピルで妊娠を防いでいた。しかし、Ａ子さんは妊娠してしまい、それを告げると「望んでもないのにできた子なんて可愛いと思えるか」と笑いながら言われた。結局、Ａ子さんは中絶することになったが、精神的に深いダメージを負い、自殺を図る（未遂）。この件について読売巨人軍に問い合わせたところ、Ａ子さんに謝罪し、双方の弁護士で示談が成立した。（週刊文春オンライン・「性行為のたび3万円でアフターピルを…」巨人・坂本勇人選手（33）に元交際女性の親友が告発《LINEに「なかだし？ ダメ？」「髪もひっぱりたい」》　９月10日公開から）

　衝撃的な内容であるにも関わらず、それから２週間、プロ野球の専門紙でもあるスポーツ新聞が一切、報じないのは一般社会からすれば不思議に思える事態。デイリー新潮ではスポーツ新聞ＯＢの話として紙面の責任者は後追い記事を書けとは言えない、その理由としては示談が成立していること、民事上の紛争であること、報じた場合、巨人サイドから選手のプライバシー侵害と言われる可能性があることなどを挙げた（デイリー新潮・「そりゃ坂本選手の中絶トラブルは記事にできないよ」スポーツ紙OBはなぜそう言うのか　９月24日公開）。

　スポーツ紙ＯＢなる人が言うことは、外れてはいないと思う。ただ、それは表面的にはそのような経緯で報じられていないということを説明したにすぎない。実際に妊娠中絶をさせ、暴言を吐くなどで女性の肉体と尊厳を傷付ける行為を見ないふりをして、ゲームでの活躍にだけスポットを当てて報じる姿勢に多くの人が疑問を抱いているであろう点には言及がない。その部分こそが大事なところである。

■スポーツ新聞・報道の５原則

　僕自身、日刊スポーツ新聞社に1985年４月から2014年10月まで足掛け30年在籍し、スポーツ新聞の行動原則のようなものは内部から見て、いやと言うほど分かっている。僕が実感したスポーツ新聞報道５原則を以下に示そう。

（１）ニュースバリューより記事の面白さを重視

（２）強い相手には逆らわない

（３）強くても文句を言ってこない相手なら報じる

（４）人権や関連法に無知、無頓着

（５）人権や関連法を理由に報じない

　紙面はこの５つの原則に則って構成されていると思って間違いない。順に説明していこう。

（１）スポーツ新聞は１面の大見出しが即売の売上を左右するため、いきおいセンセーショナリズムに走る傾向がある。そのためには大上段に正論を振り回すよりも、下ネタでも読まれる記事、売れる記事が大事にされる。

（２）記事にクレームをつけられると正論で返す能力がなく、簡単に謝罪文や訂正文を出して鎮火を図る。正論を主張して紛争が長引くより、引き下がってでも早めに解決した方が評価される。差別を解消するための団体や在日外国人の団体、暴力団まがいの政治団体などには本質的に恐れを抱いており「触らぬ神に祟りなし」が基本的な姿勢。

（３）一方で、強大な力を持っていても全くスポーツ紙を相手にしない団体、たとえば政権与党などは遠慮なく攻撃する。仮にクレームがついても電話で一言、二言、言われる程度で、その後、取材拒否とされても、もともと取材ができないから痛くない。

（４）憲法が保障する権利や公共の福祉との関係などについては、無知に基づく無頓着。基本的に大学で法律を一生懸命に勉強して入社する人間は少ない。少年法の報道に関する規定すら知らず、元巨人の有名投手が高校卒業後、成人（当時は20歳）前に起こした暴力事件を実名で報じ続け、後から「事件が重大なので実名で報じました」というお断りを入れたのはその代表例。

（５）報じることができない場合、その理由を人権や関連法に求めて報じないことを正当化する。

■坂本選手の事件への当てはめ

　この件を今回の坂本選手の事件に当てはめてみる。

（１）坂本選手の記事はセンセーションであるから、１面大見出しにすれば一時的には売れるであろう。しかし、既に示談が成立し、両者がこの件については口外しないという合意が成立しているようであるから、文春が報じた内容を超える事実は出てこない。そうなると報道をなぞるだけになり、下世話な話が好きな読者が見出しに釣られて新聞を手にしても、記事の内容で満足させることはできない。報じる価値はあるが報じても売上は大して伸びないとの判断に至るのは必然と言える。

（２）スポーツ新聞にとってプロ野球は重要なコンテンツであり、一時期の人気はないとはいえ、今でも巨人は最高のブランド。坂本選手の件を報じたことで、その後、さまざまな面で取材に圧力がかかれば紙面作りに大きな影響が及ぶ。「後追いしないで」と広報担当から申し入れがあったとすれば、従った方が得と考える。

　圧力団体を恐れる点については、日刊スポーツでは1980年代後半、食肉処理関係者への差別を助長するようなプロ野球関係者の発言をそのまま掲載し、強い抗議を受けたことがトラウマになっている部分はある。この時は担当記者、直接の上司、編集局長が謝罪に訪れ、関係者から罵声を浴びせられ、さらに何度も関連する団体が実施する研修を受けさせられたと聞く。最終的に１ページの半分近くを使って経緯を詳細に報じた上で謝罪する記事を掲載。その後、社内では使用禁止用語の徹底などの教育が行われている。他社もその経緯は把握しており、同様の体質であることは容易に想像がつく。

写真はイメージ

（３）日刊スポーツが2020年２月29日付けの１面で安倍政権批判をしたのは記憶に新しい（参照・日刊スポーツが休校要請を「丸投げ」と批判 中学生も失笑するような非論理性）。相手が時の政権であっても、それを批判しても報道の自由で守られ、事実を誤った上での批判などがない限りクレームがつくことはない。文句を言ってこない相手には強気に出る。逆に取材拒否などの報復が予想される相手には下手に出る。

（４）坂本選手の行為は不法行為と呼べるもので、それを公にした際に名誉毀損で訴訟を提起されるリスクがあるというのは理解できているはず。しかし、名誉毀損の違法性阻却事由（不法行為の阻却事由と言うべきか）である①その行為が公共の利害に関する事実に係り、②もっぱら公益を図る目的に出たこと、③摘示された事実が真実であることが証明されたこと、の３点が当該事件にあてはまるかどうか、そして不法行為がＡ子さんの尊厳を著しく傷つけるものであること、その点への意識が希薄。女性の人権侵害への怒り、憤りがあれば、上記の②についても自信を持てるはずだが、そこまで考えず、（黙っていた方が得）という考えに至ったものと思われる。

（５）最終的に報道しないことになり、その理由を説明する場合には（１）～（４）を主張するわけにはいかない。そのため、示談が成立している、坂本選手のプライバシー保護など、報道機関としての責任を表に出し、報じない不作為を正当化する。

■スポーツ新聞の宿痾

写真はイメージ

　スポーツ新聞に足掛け30年お世話になった身として、このように出身母体を含めた業界を悪く言うのは本意ではない。しかし、これが実情であり、そうしたことを多くの人に伝えるのは中にいた人間としての務めであると考える。極論だが、野球ばかり報じていた媒体に、報道機関としての責任を求めるのは八百屋で魚を求めるようなもの。

　スポーツ新聞がこのような体質になるのは、１つは一般紙の資本が入っており、その販売を一般紙の新聞販売店に委託していることから生殺与奪を一般紙に握られているという構造があるのかもしれない。

　一般紙の意向に逆らって存在することができないため、正論を主張して滅びるよりは自らの主張を曲げてでも生き残りたいという考えが染み込んでいるように感じる。上の意向に唯々諾々と従う人間が重用されることで、社のDNAとして連綿と受け継がれてきたと思う。

　坂本選手の醜聞が報道されない裏には、そうしたスポーツ新聞の宿痾のようなものが見てとれる。